marketing

2020年10月05日(公開: 2018年12月04日)

動画広告の効果は?主要媒体や活用方法を徹底解説

5Gの到来やYouTubeなどの動画サービスによって動画広告の市場は今後さらに伸びる事が予想されます。しかし、動画制作のコストに見合った効果があるのか…効果の出る活用方法が知りたいなど色々不安な点が多いです。

そこでこの記事では、動画広告の効果や動画広告の活用ポイントをご紹介します。初心者の方向けに紹介していきますので、ぜひ動画広告に挑戦してみてくださいね。

動画広告の効果

動画広告を利用する効果は以下の2点です。

  • ターゲット層が拡大する
  • コストを削減できる

具体的にどのような内容なのか確認しておきましょう。

ターゲット層が拡大する

動画広告は、ネットやSNSでの利用がほとんどです。幅広い世代から使われているスマホやタブレットからでも動画広告を見てもらえる機会が多いので、商品やサービスの認知度が拡大します。

コストを削減できる

動画広告は10万円程度のコストでも制作できるため、製作費が100万円以上のテレビCMと比べると大幅にコストを削減できます。

動画広告を効果的に活用する方法

動画広告を活用することが効果的だということは理解できたと思います。では、動画広告を効果的に活用する方法をご紹介します。

動画広告を効果的に活用する方法は以下の3つです。

  • ブランディングに活用する
  • 商品購入やサービス導入などの販売促進に活用する
  • 認知拡大に活用する

それぞれを解説していきます。

ブランディングに活用する

1つ目はブランディングに活用する方法です。

ブランディングとは、自社のサービスや商品のポジションを明確化することを指します。「○○といえば、あの商品」など、ユーザーの意識に浸透させることを目的とします。

例えば、「エナジードリンクといえばレッドブル」など、エナジードリンクを購入する際にふと頭に思い浮かぶ方も多いのではないでしょうか。

ブランディングに活用した動画広告の事例を見てみましょう。

株式会社マウスコンピュータの広告動画です。株式会社マウスコンピュータは大手企業によって固められたパソコン製造、販売業に格安パソコンで新規参入している企業です。

インパクトのある国民的アイドルグループの一人を起用しユーザーの興味を引きつけ、6秒という短い時間のなかで「パソコンならマウス」という発言により、ユーザーに認知してもらいつつ、格安パソコンとしてのブランディングに成功しています。

商品購入やサービス導入などの販売促進に活用する

2つ目は、商品購入やサービス導入などの販売促進に活用する方法です。

動画広告が販売促進と相性のいい理由のひとつに、映像と音声による情報量の多さによって短い時間で説明が十分にできるという点があげられます。

ヘアケア商品を主に販売するL’OREALを例に見てみましょう。

動画ではユーザーに悩み・実際の効果・使い方まで、動画を見るだけで自分に必要かどうかを判断できるようになっています。

結果、視聴者の9割以上が動画を最後まで視聴、購入率が2倍アップし成功をおさめています。

認知拡大に活用する

3つ目は、認知拡大に活用する方法です。

動画広告を配信できるメディアはいろいろありますが、TwitterやFacebookのリツイート機能やシェアなどの拡散を期待できるSNSとはとても相性がいいです。

しかし、何も戦略なく広告を配信するだけでは拡散されません。動画広告では、ユーザーに拡散してもらうための動画クオリティーが必要になります。

Twitter動画広告を活用した大手玩具メーカーのタカラトミーを例に見てみましょう。

タカラトミーは、人気商品である「人生ゲーム」のリニューアルに伴い、発売前の話題性を高めるためTwitter動画広告を活用しました。

人生ゲームを現実世界で体験することをテーマにプロモビデオ動画を制作し、動画広告を配信する時期として成人式前を狙いました。

また、ターゲティングカテゴリもおもちゃ関連だけでなくバイラルメディア、母親向け雑誌などに設定することで多くのユーザーから拡散してもらえる広告設計をしました。

結果、再生回数は一週間で約270万回を突破し、成功をおさめました。

動画広告で効果を出すためのポイント

動画広告で最大限の効果を発揮するためのポイントをご紹介します。

効果を出すためのポイントは3つです。

  • 目的を明確にする
  • 目的に合った媒体を選ぶ
  • ユーザー目線の動画広告制作

それでは、それぞれ見ていきましょう。

目的を明確にする

動画広告で効果を最大限発揮するには、配信目的を明確に設計する必要があります。

サービス導入や商品購入が目的なのに、動画にはユーザーが商品やサービスを購入・導入する動線がなかったらユーザーは購入・導入まで至らず、動画広告を配信した意味がありません。

逆をいえば、商品・サービスを「認知する」or「検討する」or「購入する」などの最終的なアクション・配信目的を明確にしたうえで、動画の内容をどうするのかの順で設計していくことが大切ということです。

目的に合った媒体を選ぶ

動画広告では、広告の配信先選びもとても重要です。

各媒体の特徴やメリット・デメリット、抱えているユーザー層や広告フォーマットが異なるからです。

認知度の拡大であれば、リツイート機能やシェア機能が備わっているTwitterやFacebookを活用することで最大限の効果を発揮してくれるでしょう。女性ユーザーをターゲットにしたい場合はInstagramを活用することでリーチ量を増やすことができます。

こうした配信目的に合わせて媒体を選ぶ必要があるため、各媒体の特徴や特性を理解することが重要です。

ユーザー目線の動画広告制作

動画広告では、ユーザー目線で制作することもポイントのひとつです。

例えば、字幕テロップをつけるという観点から考えてみましょう。字幕テロップには、動画内容で補足したいメッセージを補うことができるメリットがあります。

これはあくまで制作側の視点のみで考えた場合です。視聴者が外国人だったとしましょう。ユーザー目線で考えた場合、必要な字幕テロップは翻訳された文章が適切になります。

他にも、耳の不自由な方に向けて全文を字幕テロップ化、モバイル環境に合わせて音声なしでも伝わる内容など、ユーザーの利用シーンを想定して動画制作する必要があるということです。

動画広告の効果を測定する方法

動画広告の目的に合わせたKPI(重要業績評価指標)を設定することで、動画広告の効果をを計測することができます。

動画広告の効果を測定する指標には以下のようなものがあります。

  • 再生回数
  • ユニーク再生数
  • インプレッション
  • ブランドリフト効果
  • 視聴率
  • 再生率
  • 再生完了率
  • クリック数
  • 問い合わせ件数
  • 売上

動画広告の効果を測定する方法についてもっと知りたい方はこちらの記事を参考にしてみてください。

動画広告の効果はどうやって測定する?基本指標を知ろう!

動画広告のメリット

動画広告市場は年々拡大傾向にあります。調査によると動画広告の市場規模は、2020年に3,289億円、2023年には5,065億円になると予想されています。

ユーザーが視聴するコンテンツの多くは動画コンテンツを中心にシフトされていくことが予測できます。

動画広告市場規模推移

出典:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=24125

注目を浴びている動画広告は、今後も新しい動画メディアや動画広告フォーマットが普及することで、広告主側の選択肢が広がることも期待できるでしょう。

「従来のテキストや静止画の広告では得られない動画広告だけの効果とはなんなのか」は気になりますよね。

動画広告で得られる効果は大きく3つあります。

  • 情報伝達量が多い
  • 印象に残りやすい
  • 態度変容を起こしやすい

それぞれ詳しく解説していきます。

情報伝達量が多い

1つ目は、従来のテキストや静止画の広告よりも伝えられる情報量が多い点があげられます。

動画は、「映像」「音声」「テキスト」の3つで構成することが可能です。同じ5秒間表示できたとしても、伝えられる情報量に差が出ることが一目瞭然だといえるでしょう。

実際に、ブランド認知度向上を目指した動画広告を参考に見てみましょう。

調査によると、「音声あり」は「音声だけ」の3.8倍も高く、「ビジュアルだけ」の場合1.6倍も認知度が高くなることが判明しています。

<ブランド認知度の比較>

ブランド認知度の比較

出典:https://www.thinkwithgoogle.com/advertising-channels/video/effective-video-ads-viewability-audibility/

音声だけでなく、動画に字幕テロップを挿入することは、耳の不自由な方や、若年層から高齢層まで、年齢・身体に関係なく視聴ができるアクセシビリティーの向上にもつながります。

使い方によっては、キャッチコピーのように動画の内容に対して伝えたいことを強調できたり、伝えたい内容を字幕で補うことも可能です。

調査から、「映像」「音声」「テキスト」すべてを活用して、目と耳の両方からユーザーへ訴求することで効果は格段に違うということが分かります。

印象に残りやすい

2つ目は、動画広告はユーザーの印象に残りやすい点があげられます。

InstagramやTwitterなどのSNSで記事を読んでいる途中で、動画コンテンツが自動再生された時に思わず見てしまった経験がある方も多いのではないでしょうか。

動画広告はテキストや静止画に比べて、動きや音声があるため、アイキャッチ性に優れているといえます。

テキストや静止画だけだとそのまま流されてしまうことが多いですが、冒頭が興味を引く動画であれば、見てみようかなと思わせることができます。

実際の広告想起率の違いを見てみましょう。

<広告想起率の比較>

広告想起率の比較

出典:https://www.thinkwithgoogle.com/advertising-channels/video/effective-video-ads-viewability-audibility/

やはりここでも、「音声のみ」よりも2.7倍、「ビジュアルのみ」よりも1.4倍も広告想起率が高くなりました。

まずは商品・サービスを知ってほしい・見てもらいたいなど、ブランド認知度向上に活用するプロモーション活動とは相性のいい方法といえるでしょう。

態度変容を起こしやすい

動画広告はユーザーの態度変容を起こしやすいという効果もあります。

態度変容というのは、ユーザーの購買心理が、Aの状態からBの状態に変わることを指します。最もベーシックな態度変容モデルは以下の段階で表します。

  1. Attention:注目
  2. Interest:興味
  3. Search:検索
  4. Action:購買
  5. Share:共有

この段階の順でユーザーは行動するというフレームワークです。

つまり、動画広告はユーザーの心理を刺激し、目的の行動まで誘導しやすいということです。

実際にブランド検討(商品・サービスの購入を考えている状態)での比較をみてみましょう。

ブランド検討(商品・サービスの購入を考えている状態)での比較

出典:https://www.thinkwithgoogle.com/advertising-channels/video/effective-video-ads-viewability-audibility/

「音声のみ」よりも2.6倍、「ビジュアルのみ」よりも2.9倍もユーザーがその商品やサービスの購入を考えるような段階に移行したことを表しています。

動画広告のメリットについてもっと知りたい方は こちらの記事を参考にしてみてください。

動画広告のメリットは?はじめるべき理由や活用方法を徹底解説

主要媒体のメリットとデメリット

最後に動画広告を配信できる主要な媒体を3つご紹介します。

  • YouTube
  • Facebook
  • Instagram

各媒体においてそれぞれメリット・デメリットは存在します。配信先の選定の材料として参考にしてみてください。

YouTube

Youtube アップロード
アクティブユーザー数世界:20億人/月
国内:6,200万人/月
ユーザー層10代〜40代まで幅広く利用している
メリット・世界最大級のリーチ量
・幅広いユーザー層にアプローチ可能
・低予算でも出稿可能
デメリット・広告審査に時間がかかる場合がある
・スキップされる可能性がある

YouTubeは、世界で月間アクティブユーザー数が20億人以上(2020年3月)、国内では月間アクティユーザー数が6,200万人(2018年時点)を超えている媒体です。

YouTubeは世界最大級の規模で圧倒的なリーチ量を誇ります。月間アクティブユーザー数が20億人以上ということは、世界のインターネット人口の約3分の1にあたるユーザーが毎月YouTubeを利用している計算になります。

YouTubeの動画広告はGoogle広告を活用した出稿方法になるため、出稿目的にあわせた細かなターゲティング設定で多くのユーザーにアプローチすることが可能です。

Facebook

アクティブユーザー数世界:23億7,500万人/月
国内:2,600万人/月
ユーザー層40〜50代の中堅層ユーザーが多い
メリット・ビジネスマンを中心とした中堅層にアプローチ可能
・拡散されやすい
・ターゲティング精度が高い
デメリット・広告審査に時間がかかる場合がある
・競合が多く、他社の広告にターゲットを奪われる可能性もある

Facebookは、世界で月間アクティブユーザー数が23億7,500万人(2019年3月時点)、国内では月間アクティユーザー数が2,600万人(2019年4月時点)を超えている媒体です。

若年層ユーザーの利用が多い、他のSNSとは違い40〜50代の中堅層ユーザーに多くリーチすることができます。

Facebookの最大の特徴は、ターゲティング設定を非常に細かく設定することができるため、非常に精度の高いターゲティングが可能です。

これにより、Facebook動画広告では宣伝したい商品やサービスを効果的にアプローチしたい場合に活用されるケースが多く見受けられます。

Instagram

Instagram動画広告
アクティブユーザー数世界:10億人/月
国内:3,300万人/月
ユーザー層若年層ユーザーかつ女性が多い
メリット・ユーザーのアクション率が高い
・女性ユーザーに多くリーチ可能
・ターゲティング精度が高い
デメリット・広告審査に時間がかかる場合がある
・シェア機能がなく、拡散力は低い

Instagramは、世界で月間アクティブユーザー数が10億人以上(2018年6月時点)、国内では月間アクティユーザー数が3,300万人(2019年3月時点)を超えている媒体です。

「インスタ」の愛称で親しまれ、若年層(18〜34歳)でかつ女性ユーザーの多いのが特徴です。

FacebookやTwitterとは違い、シェア機能が備わっていないため拡散力は劣りますが、Instagramの投稿を見てからのアクション率の割合は85%と非常に高い傾向にあります。

動画広告では、ファッション系などの若い女性ユーザーに支持されやすいジャンルで効果的に活用されるケースが多く見受けられます。

SNS動画広告についてもっと知りたい方はリンク先で詳しく解説していますので参考にしてみてください。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

動画広告の効果や動画広告の活用ポイントをご紹介しました。動画クオリティーの向上はもちろんですが、配信目的の設計や配信先の選定など、広告を配信するまでの設計もとても大切です。

この記事を参考にぜひ動画広告を試してみてください。

動画広告についてもっと知りたい方は こちらの記事を参考にしてみてください。

動画広告とは?配信先や種類の特徴やメリットを徹底比較【2020最新】

プロクオリティの動画をだれでも簡単に作れる「RICHKA」

RICHKAを使えば、だれでも簡単にプロクオリティの動画を作れます!

RICHKAは「Yahoo! JAPANクリエイターズプログラム」公式ツールに採択されており、Yahoo! JAPANや日経ビジネスなど、広告代理店や大手メディアをはじめ400社以上の企業様にご愛用いただいております。

動画制作の時間やお金などのコストでお悩みの方は、まずはお気軽に資料をダウンロードしていただけますと幸いです。

資料をダウンロードする

この記事をシェア